コロナ禍とインフルエンザワクチン接種

今日のポイント：大学生のインフルエンザワクチン接種率は、2007年の12.4％から2023年には30.5％に増加


コロナ禍を経て、インフルエンザワクチン接種に対する意識変化を調査しました。米国・ブリガム・ヤング大学からの報告です。（Journal of Community Health誌オンライン版、2023年9月11日号）

同大学に通う440人の学生にアンケートを実施し、2007年のデータと比較しました。アンケートでは、インフルエンザワクチン接種に対する意識の実態および過去16年間の変化の要因を調査しました。また、回答者には、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の経験やCOVID-19によるワクチン接種への意識の変化についても質問しました。

• 大学生のインフルエンザワクチン接種率は、2007年の12.4％から2023年には30.5％に増加しました。
• ワクチン未接種者の意識について、2007年と比較し、費用が28％、ワクチン接種によるインフルエンザ罹患への恐れが20％、副作用への恐れが17％、情報不足が15％、それぞれ低下しました。
• ワクチン接種を避ける大きな要因としては、時間、利便性、ワクチン接種によるリスクが挙げられました。
• 医療提供者や保護者から受けるワクチン接種奨励の効果は薄れてきていまし。
• COVID-19の流行はワクチンに対する考え方に変化をもたらし、ワクチン疲れが大きな要因となっています。
• 支持政党がインフルエンザワクチン接種の予測因子となり、保守派ほどワクチン接種をしない傾向がありました。
• 個人の安全から公共の安全へと、関心が変化したことも認められました。

 
以上より、公共の安全を意識したワクチン接種へと意識変化が起こっています。


参考：Changes in Attitudes and Barriers to Seasonal Influenza Vaccination from 2007 to 2023 | Journal of Community Health (springer.com)